2017年の太陽光発電市場展望(1)市場規模は連系ベースで8GW、メガソーラーは堅調に推移

2017年のメガソーラー(大規模太陽光発電所)分野の市場は、縮小傾向の続く住宅・ミドル(500kW未満)分野に比べ、堅調に推移しそうだ。経済産業省の調査や、JPEA(太陽光発電協会)の国内パネル出荷統計などから推測すると、2016年の太陽光発電市場の規模は、全体では連系ベースで8.5~9GW、パネル出荷ベースで9.5~10GW程度になったとみられる。

ただし、JPEAの統計からは、2015年に比べて住宅用やミドルサイズ(10kW以上500kW未満)は市場が減少しているのに対し、500kW以上のメガソーラーはほぼ横ばいの傾向が読み取れる。この傾向は今年も続きそうで、市場規模は連系ベースで8GW、パネル出荷ベースで9GW程度になると予測できる。

2018年以降、メガソーラー分野の市場がどのように推移するか。それは、今年4月に施行される固定価格買取制度(FIT)の改正に大きく影響される(図)。2016年8月末時点における設備認定容量は約80GWだが、電力会社との接続契約をしていない未稼働案件は4月から始まる新認定制度に移行できず、失効するためだ。

経産省は認定総量のうち40~50GW程度が稼働にまで至る、としてきた。ただ、その後の状況も踏まえ、業界関係者の中には55~60GW程度が新制度に移行するとの見方もある。そうなると稼働済みメガソーラーは30GWであるため、未稼働案件は20~30GW程度になる。国内の年間施工能力を8~9GWとすると、未稼働20GWで2~3年、30GWで3~4年の受注残になる計算だ。

図 固定価格買取制度(FIT)の改正のポイント
図 固定価格買取制度(FIT)の改正のポイント(出所:経済産業省)

経産省は報告徴収と聴聞によって400kW以上の案件の認定取消を進めてきたことから、認定が失効するのは400kW未満が中心になると見られる。特に2012~13年度までの10~50kW未満の低圧案件に16GW以上の認定が積み上がり、そのうちの約半分が未稼働になっており、その多くが失効する可能性が高い。

そうなると、メガソーラー分野では早くても2018年、長ければ2020年まで現状程度の導入水準が継続することになる。(日経BPクリーンテック研究所)


これからの時代は太陽電池パネルが今まで以上に重要になってきます。グローバルのトップ企業トリナ・ソーラーの高品質で高パフォーマンスの製品の中から最適なパネルをお選びください。

ブログTOPはこちら 製品一覧はこちら
お問い合わせフォーム

関連する記事